職場活性法２９．「チューター制度を導入する」

就職超氷河期と言われた時代ですら、会社に入ってから３年以内に３割がやめてしまうといわれていましたが、最近は、少子化や団塊の世代が定年に達して大量退職している影響もあり、就職活動者に非常に有利な状況が出来ているので、苦労しなくて良い分、非常に意識の低い新入社員が増えおり、以前よりもさらに新入社員が辞めやすくなっていると言われています。

しかも、競争を否定する教育を受けて育った「ゆとり世代」であるため、非常に打たれ弱く、ちょっと注意しただけで心が折れて辞めてしまったり、情報化の影響で頭でっかちになりすぎて、自分の理想と現実がちょっと違うだけで辞めてしまったり・・・という状況も珍しくなくなっているといわれています。

こういった世代の離職を食い止め、なんとか、戦力化していかなくてはならない職場の方の中には、頭を抱えて困り果てている人も少なくない、というのが現状のようです。

そこで、そんな状況に対応するため、最近、「チューター制度」というものが、多くの企業で離職率低下の為に導入されつつあります。この制度があった方が、新人社員の離職を食い止める確率が高くなるとのことです。

チューター制度とは、要するに、世話役をつけること。新入社員１人か２人につき、１人の社員を世話役としてつけ、相談に乗ったり、きめ細かいフォローをさせることで、あっさりと離職させないようにする、という制度です。

会社によって「メンター制度」「バディ制度」「ビジネスコーチ制度」「里親制度」といった感じで名前が違ったり、制度に多少工夫を加えられたりしているようですが、この「世話役制度」を導入する企業は確実に増えつつあるということです。

チューター（世話役）は、事前に言葉遣いや誉め方をはじめ、世話役としての心得やテクニックを研修などで学びます。その結果、職場に入ってきた新入社員を何も訓練しないまま、でたらめに指導したりする場合に比べて、より相手に即した指導・より相手の心をつかむ指導ができるので、新入社員があっさりと辞めるということが減らせる効果があるといわれています。

また、１人か２人の新入社員につき、１人の社員を専属でつけることで、新入社員がほったらかしになり、疎外感を感じて辞めてしまう、というのを避けることにもつながるとのことです。

しかも、指導術のようなものを多少なりとも学ぶと、他人に対しての接し方や物の言い方をうまくなり、結果的に、元々いる社員同士のコミュニケーションもよりスムーズに行えるようになる効果もあります。

また、日々の業務に埋もれて刺激が少ないと感じている先輩社員も、この制度でマンツーマンで指導した新人社員が成長していくのを目にすると、そのこと自体が、自分のモチベーションアップや達成感の増大につながる・・・ということもあるので、なおのこと良いのだということです。

こういった方法も使ってみると、離職率の低下や職場の活性化につなげることが出来るので、導入を検討してみる価値があるといえるのではないかと思います。