職場活性法その１９．「昼寝制度を作る」

サービス残業や過労による病気など、働き過ぎによって引き起こされる問題が、社会的にも大きな問題となっています。

一時的に無理をして仕事を頑張ってみても、その結果、その人が倒れたり、精神的に病んでしまったりして職場から抜けてしまえば、戦力が一人分減るだけではなく、周りの人間がその分をフォローしなくてはならなくなるので、職場全体の生産性を落とすことにつながります。

そして、そのことが、さらに疲労やストレスが蓄積させ、残った人たちのやる気やモチベーションを下げることにつながってしまうことは珍しくありません。その結果、更に職場からの離脱者を増やすことにつながってしまう悪循環に陥ることも多々あります。

こういったことを防ぐためにも、職場の人たちにあまり無理な働き方をさせないことや、疲労をとる機会を意識して与えることが、離職率の低下や職場で働く人たちのモチベーションアップのためにも重要なポイントであると言えるでしょう。

そこで、「昼寝制度」をとりいれてみることによって、社員の疲労を減らし、生産性を高める、というのはいかがでしょうか？

随分前から、お昼に１５分でいいから昼寝をすると、午前中の疲れがとれるだけではなく、その後、脳が活発に働くようになる、ということがいわれています。これは医学的にも証明されているとのことです。（ただし、それ以上の時間寝ると、逆に体や脳が眠ってしまい、かえって効率が落ちてしまうそうですが）

しかし、実際に、昼寝をしてもいい、という制度を取り入れている企業はそれほど多くはないようです・・・というか、ほとんどないといってもいいでしょう。理由は、働いているときに寝るなんてとんでもない、という昔からの常識が原因であるようです。

ですが、昔の日本では昼寝することなんて珍しいことではありませんでした。また、科学的にも昼寝をした方が良い、ということは分かっているわけです。それ故、ここは率先して昼寝制度を導入してみることが、職場で働いている人の疲れをとったり、生産性のアップにつなげるためにも、良いのではないかと思います。

１日、１５分～２０分程度、昼寝をしても良い、という制度を導入するだけで、社員の定着率が向上したり、やる気を引き出したり、疲労で倒れる人を減らすことが出来るのなら、かなりお得な方法だといえるでしょう。

言われてみると確かにその通りなのだけれど、なんとなく今までの習慣や常識に従っているせいで、役に立つ制度や考え方が使われていないことは多々あります。昼寝制度もその一つだといえます。

昼寝制度を導入してみる。

特にお金がかかるわけでも、制度を大幅に変更するわけでもなく、いますぐ導入しようと思えばできる効果的な方法ですが、意外と使われていない方法でもあります。こういう方法と導入してみるのも、役に立つのではないでしょうか。